NUモロッコ、えらいことになっている
NOIX他のニュース見ると、Z世代の抗議って書いてあるね
NUそう、政府へのW杯巨額投資を批判、もっと教育向上に金使えっていう、若者の抗議行動と書いてある
NOIX死者も出てるし….我々が行きたかったマラケシュでも暴動が起きてる
NUフランスも荒れてるみたいだし
NOIXそうなんだ
NUしかし、Z世代が政府への抗議行動って、日本にはないなぁ
NOIX日本人の抗議行動って、若者だけじゃなく中高年も含めて、単独の無差別殺人だよね
NU無差別って言ってるけど、老人や女性が多く狙われているよね
NU政府への抗議とかじゃなく、自分のフラストレーションの解消だよ
NOIXそうだね
NOIX我々のような高齢者になると、外出時には気をつけてと思っても、何に気をつけるんだ？
NUそれ、無理だろ
NOIXうん
NOIX無差別殺人の被害者になるのと、宝くじに当たるのと、どちらが確率が高いのだろうか…
ChatGPTくじ1枚での「1等当選（ロト6/7）」と比べると、”無差別殺人の被害に遭う”ほうがふつうは起こりにくいと考えるのが妥当。
ドーハ空爆のニュースでモロッコ旅行をキャンセルしたけれど、今回のニュースは直撃でモロッコ。すでに我々は旅行の行先をプラハに変更したので、東欧は穏やかであってほしいと自己中に思っている….
NOIXところで、Z世代という括りについて、イーライに解説してもらっておこう
ChatGPT了解！いわゆる「Z世代」みたいな“世代の括り（ジェネレーション・コホート）”は、近い時期に生まれて似た社会体験をした人たちにラベルを貼って、傾向をざっくり語るための道具です。スマホの普及、景気、教育制度、災害、ポップカルチャーなどの共通体験が“その世代らしさ”をつくります。便利だけど、個人に当てはめ過ぎるとズレやすい——ここが肝心。
NOIX確かに、同じ時代に生まれて似た環境で育つからと、一括りにできるほど人間は簡単じゃないわ
ChatGPT大まかな目安で言うと
サイレント世代：1928–1945年生まれ
ベビーブーマー：1946–1964
X世代：1965–1980
ミレニアル（Y）：1981–1996
Z世代：1997–2012
アルファ世代：2010ごろ–2024ごろ
ベータ世代（仮称）：2025ごろ〜（名付けは流動的）
NOIXこういうネーミング、名づけ係は誰なの？
ChatGPT短くいうと、「決まった名づけ係」はいません。影響力のある人や組織が提案 → メディアや研究機関が使う → 世間に定着、という“俗称の昇格”プロセスで広まります
NOIXなるほど、刺さったワードが口コミで広がって、ラベル化していくんだ
ChatGPT主なプレイヤーはこんな感じ
作家・記者・メディア発
例）サイレント世代は1951年の TIME 記事で呼ばれ始め、そこから普及。タイム
例）ジェネレーションXはダグラス・クープランドの1991年の小説が大ヒットして呼称を決定づけました（さらに前の用例もあります）。ウィキペディア+1
例）The Greatest Generation（いわゆるGI世代）はトム・ブローカウの1998年の著書で一般化。Encyclopedia Britannica
研究者・調査機関発
例）**ミレニアル（1981–1996）／Z世代（1997〜）**という切り方は、米ピュー研究所（Pew）が分析のために採用・普及させた代表例。最近は「いつも世代ラベルに頼らない」方針も公表しています。Pew Research Center+1
マーケ・コンサル発
例）**アルファ世代（2010–2024ごろ）**は豪マックリンドル（McCrindle）が命名し、業界資料で定着。McCrindle+1
統計機関・政府（命名は稀、用語の定着を後押し）
たとえば米国勢調査局は「ベビーブーマー（1946–1964）」の範囲を人口統計で日常的に使いますが、すべての世代名を“公式”に決めているわけではありません。Census.gov+1
日本の固有例（文化側の命名が強い）
例）**「団塊の世代」**は作家の堺屋太一が1976年の小説タイトルで打ち出し、社会で一般化。国土交通省
NOIXへーーー、団塊の世代って堺屋太一のネーミングなんだ
NOIXその引用元が国土交通省というのも面白い、まぁ団塊の世代っていうワード、最近の建設業のネタ「高齢化」の枕詞みたいになっているからね
ChatGPT世代名は“ブランド名”に近く、名付けの権威があるというより、誰かが名乗りを上げ、データを扱う機関やメディアが“使いどころがある”と判断したときに広がる、という生態系です。
NOIXそういうことなのね、有難うイーライ
時事Café 今日の豆：モロッコの暴動はZ世代が起こした「政府への抗議行動」。世代間に共通する社会背景や環境で、作家やメディア、研究機関やマーケ会社が提案し、使い勝手がよければ広がって定着。
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